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Zoom Phoneの料金はいくら?プラン・通話料・導入費用と選び方を解説

Zoom_Phone料金キービジュアルZoom Phoneの料金プランと費用の考え方

Zoom Phoneは、インターネットを通じて利用するクラウドPBXサービスです。オフィスの電話機だけでなく、パソコンやスマートフォンからも発着信でき、場所にとらわれない電話環境を構築できます。また、コールモニタリング機能・AIによる通話の文字起こしや要約作成といった機能を用いて、電話業務の品質向上や効率化の実現も可能です。

料金プラン・ライセンスは複数あり、利用する電話番号の種類や、外線への発信量によって適したライセンスが異なります。ライセンス費用に通話料が含まれる「定額制」のライセンスを用いれば、毎月の電話コストを大幅に削減することもできます。適切なライセンス構成を検討する上では、基本料金だけでなく、通話料や電話番号の利用料、導入時に必要な周辺費用も含めて整理することが大切です。
  
この記事では、Zoom Phoneの料金プランや費用の内訳、従量課金制と定額制の選び方を解説します。ライセンス料金だけでなく、通話料や電話番号の利用料、導入時にかかる費用も確認し、自社に合ったプランを考えていきましょう。

目次
・Zoom Phoneライセンスの主な種類と料金
・Zoom Phoneのライセンス別料金
・通話料従量課金制と定額制は、どちらがコストメリットがあるか
・Zoom Phoneの料金シミュレーション
・Zoom Phoneの料金に含まれる主な機能・追加費用が発生する機能
・ライセンス以外に掛かる費用
・Zoom Phoneを導入すると電話コストは下がるか
・Zoom Phone導入による電話コスト削減のモデルケース
・Zoom Phoneが向いている企業
・Zoom Phoneが向いていない可能性がある企業
・Zoom Phone導入までの流れ
・まとめ|Zoom Phoneの料金は使い方に合わせて選ぼう

Zoom Phoneライセンスの主な種類と料金

Zoom Phoneには、電話の使い方に合わせて、5つの主なライセンスがあります。

  電話番号 発番無し 電話番号 発番あり
通常利用ライセンス 050番号発番ライセンス 市外局番発番ライセンス
通話料従量課金 ¥16,116/年間(¥1,343/月間) ¥19,908/年間(¥1,659/月間) ¥31,284/年間(¥2,607/月間)
国内通話料定額 - ¥30,336/年間(¥2,528/月間) ¥41,712/年間(¥3,343/月間)
その他

合計5ライセンス以上から契約が可能。またZoom Phoneとは別に、Zoom有償ライセンスが1本必要(¥34,744等)です。なお、「0120」で始まる番号の発番も可能です。

 

表のように、Zoom Phoneのライセンスは、電話番号の発番有無、発番する番号の種類、そして通話料の支払い方の組み合わせによって変わります。

基本的な考え方は、電話番号は「番号発番無しの通常利用」「050番号」「市外局番」の3種類から、通話料は「使った分だけ支払う従量課金」と「国内通話が定額」の2種類から選択します。電話をかける回数が少ない場合は、従量課金のライセンスが向いています。一方、営業電話などで発信が多い場合は、国内通話が定額のライセンスを選ぶと、毎月の通話料を削減しやすくなります。ただし、国内通話料定額を利用する場合は、050番号または市外局番を発番できるライセンスを選択する必要があります。番号を発番しない通常利用ライセンスには定額プランがないため、番号を使う予定がなくても、定額にしたい場合は番号発番ライセンスが必要です。なお番号発番ライセンスは、必ず発番が求められるということではなく、あくまで「発番の権利をもったライセンス」という位置づけです。契約しても、必ず番号を発番したり、利用したりする必要はありませんので、ご安心ください。

なお、Zoom Phoneを契約するには、ライセンスが合計5本以上必要です。ライセンスの種類は自由に組み合わせられます。また、Zoom Phoneとは別に、Zoomの有料ライセンスも1本以上必要です。

Zoom Phoneの各ライセンスでは、内線通話、通話の保留・転送、自動音声応答(IVR)、通話の録音・文字起こし・要約作成、などのPBX機能を利用できます。実際にかかる費用は、利用する人数や電話番号の数、通話量によって変わります。

Zoom Phoneのライセンス別料金

前述の通り、Zoom Phoneには、通話料を使った分だけ支払う「通話料従量課金」という考え方と、国内通話料がライセンス料金に含まれる「国内通話料定額」という考え方があります。

基本的には電話番号を発番しない通常利用ライセンス、050番号発番ライセンス、市外局番発番ライセンスから選びますが、国内通話料定額を利用する場合は、050番号または市外局番を発番できるライセンスを選択する必要があります。

 

通話料従量課金ライセンス

ライセンス料金とは別に、従来通り電話をかけた分だけ通話料がかかるライセンスです。電話番号の発番や、今の番号の移行が必要な場合は、050番号か、03・06などの市外局番といった番号発番ライセンスを選びます。個別の電話番号が不要な場合は、通常利用ライセンスを選びます。

たとえば、社員が50人いて、3つの部署でそれぞれ市外局番の電話番号を使うとします。その場合、市外局番発番ライセンスを3本、通常利用ライセンスを47本用意する構成が考えられます。

国内通話料定額ライセンス

国内への通話料がライセンス料金に含まれるプランです。どれだけ通話をしても、毎月の通話料が一定になる「かけ放題」のため、電話をかける回数が多い場合も、費用を固定化しやすくなります。

たとえば、架電営業を積極的に行っている営業部門には通話料定額ライセンスを割り当てる。電話を受けることが多い部門には従量課金ライセンスを割り当てる。このように、社員の電話の使い方に合わせてライセンスを選ぶことで、無駄な費用を抑える構成が考えられます。

電話番号発番や移行の有無に関わらず、050か市外局番を発番するライセンスを選択します。市外局番が不要な場合には、基本的には050番号発番ライセンスを選択することで、費用を抑えることができます。

通話料従量課金制と定額制は、どちらがコストメリットがあるか

どちらのライセンスでコストメリットがあるかどうかは、電話をかける時間の量や、ライセンス料金によって変わります。電話を受けることが多く、発信が少ない企業は従量制、発信が多い企業はかけ放題の定額制が向いています。

従量制が向いている企業

電話をかけた分だけ通話料を支払う従量制のライセンスは、次のような企業に向いています。

・電話を受けるのが中心で、外線への発信が少ない
・外部へ電話をかける社員が限られている

電話をあまりかけない場合は、かけ放題の料金を支払うより、従量制のほうがライセンス費用を抑えられる傾向があります。

定額制が向いている企業

国内への通話料がライセンス料金に含まれ、どれだけ通話をしても追加費用が掛からない定額制は、次のような企業に向いています。

・営業電話を多くかける
・人材紹介や営業代行など、電話でのやり取りが多い
・顧客への状況確認やフォローの電話が多い
・毎月の通話料を一定にしたい

発信が多い社員に定額制ライセンスを割り当てると、通話料の変動を抑えやすくなります。全社員を同じプランにせず、電話の使い方に合わせて選ぶ方法もあります。

現在の電話料金とZoom Phoneの料金を比べる方法

現在電話に掛かっている費用と、Zoom Phone導入後の費用を比べるときは、ライセンス料金だけでなく、現在の電話環境にかかっている通話料やPBXの費用も確認しましょう。


まず、今の電話環境について、毎月の電話料金を整理します。


・現在の月額費用 = 回線・電話番号の料金 + 外線通話料 + PBXの保守費用など


次に、Zoom Phoneを利用した場合の月額費用を計算します。


・Zoom Phoneの月額費用 = ライセンス料金 + 通話料(従量制の場合)+ 電話番号やオプションの料金


従量制の場合、通話料は次の式で計算できます。


・月間通話料 = 1人あたりの月間通話時間 × 1分あたりの通話料

電話料金比較の計算式
現在の月額費用と比べ、Zoom Phoneの費用が現在の費用を下回れば、月々のコストを抑えられる可能性があります。また、PBXの購入費や初期設定費など、一度だけかかる費用もあります。これらも含めて比べる場合は、利用する期間で月割りにして計算すると、導入後の費用をより正確に比べられます。

Zoom Phoneの料金シミュレーション

Zoom Phoneの料金は、利用人数だけでなく、電話をかける人数や電話番号の種類によって変わります。ここでは、業種や電話の使い方が異なる4つのケースを紹介します。

10名で利用する場合|小規模なIT企業

社員10名のZoom Phone料金モデル社員10名のIT企業で、営業担当者2名は顧客への電話が多く、ほかの8名は受電や社内連絡が中心のケースです。営業担当者には国内通話料定額のライセンスを、ほかの社員には従量課金ライセンスを割り当てます。

会社の代表番号として市外局番を1つ使う場合、年間の料金は次のように計算できます。

《ライセンス》
・Zoom有償ライセンス:1本(¥34,744)
・市外局番発番/国内通話料定額ライセンス:1本(¥41,712)
・050発番/国内通話料定額ライセンス:1本(¥30,336)
・通常利用/従量課金ライセンス:8本(¥16,116×8本)

《年間の費用》
・年間ライセンス¥235,720+従量課金の通話料

電話をよく使う社員だけを定額にすることで、全員を同じプランにするより費用を抑えやすくなります。

30名で利用する場合|卸売業

Zoom Phone料金シミュレーション 従業員数30名の場合営業担当者8名、受注や問い合わせに対応する管理部門22名の卸売会社を想定します。営業担当者には定額ライセンスを、管理部門には従量課金ライセンスを割り当てます。営業部門と管理部門で市外局番を1つずつ使うケースです。

《ライセンス》
・Zooom有償ライセンス:1本(¥34,744)
・市外局番発番/国内通話料定額ライセンス:2本(¥41,712×2本)
・050発番/国内通話料定額ライセンス:8本(¥30,336×8本)
・通常利用/従量課金ライセンス:20本(¥16,116×20本)

《年間のライセンス》
・年間ライセンス¥683,176+従量課金の通話料

電話番号を部署ごとに分けながら、発信量の多い営業担当者だけを定額にする構成です。

50名で利用する場合|人材紹介会社

Zoom Phone料金シミュレーション 従業員数50名の場合営業担当者30名と、管理部門などの社員20名が利用します。営業担当者は発信が多いため定額ライセンス、ほかの20名は従量課金ライセンスを使います。部署で使う市外局番は3種類です。

《ライセンス》
・Zoom有償ライセンス:1本(¥34,744)
・市外局番発番/国内通話料定額ライセンス:3本(¥41,712×3本)
・050発番/国内通話料定額ライセンス:27本(¥30,336×27本)
・通常利用/従量課金ライセンス:20本(¥16,116×20本)


《年間のライセンス》
・年間ライセンス¥1,301,272+従量課金の通話料

100名で利用する場合|複数拠点のサービス会社

Zoom Phone料金シミュレーション 従業員数100名の場合営業担当者25名、問い合わせ対応や現場調整を行う社員75名が利用するケースです。営業担当者は電話をかける機会が多いため定額ライセンス、ほかの社員75名は従量課金ライセンスを使います。拠点ごとに市外局番を4種類使う想定です。

《ライセンス》
・Zoom有償ライセンス:1本(¥34,744)
・市外局番発番/国内通話料定額ライセンス:4本(¥41,712×4本)
・050発番/国内通話料定額ライセンス:21本(¥30,336×21本)
・通常利用/従量課金ライセンス:75本(¥16,116×75本)

《年間のライセンス》
・年間ライセンス¥2,047,348+従量課金の通話料

 

Zoom Phoneの料金に含まれる主な機能・追加費用が発生する機能

 

ライセンス料金に含まれる基本機能

Zoom Phoneのライセンスには、電話の発着信に必要な機能や、電話を取り次ぐための機能が含まれています。スマートフォンやパソコンを使った発着信、内線通話、保留・転送といった基本的な電話機能に加え、AIの機能も標準搭載されています。

主な機能 できること
自動音声応答(IVR) 音声案内を流し、発信者が選んだ番号に応じて担当者や部署につなぎます。
着信の自動振り分け(ACD) 着信を担当者の状況や設定したルールに合わせて振り分けます。
自動転送・代理応答 電話を別の担当者に転送したり、同じグループの社員が代わりに応答したりできます。
ボイスメール・通話録音 不在時の伝言を受け取り、通話を録音してあとから確認できます。
着信相手の表示 着信時に電話番号や登録された相手の情報を画面に表示します。
通話のモニタリング 管理者や上司が通話を聞いたり、必要に応じて通話に加わったりできます。
CRM・SFA連携 対応するCRMやSFAと連携し、通話履歴を顧客情報に記録できます。
AI機能 通話内容の文字起こしや要約を作成し、話の要点を確認できます。

 

追加費用が発生する機能

Zoom Phoneの基本機能とは別に、音声AIが電話に応答する「zoom virtual agent」という機能を利用する場合は、追加費用がかかります。なお、音声AIによる電話対応は、通話内容の文字起こしや要約を作成するAI機能とは別のサービスです。

料金は、音声AIが電話に対応した時間に応じて決まる従量課金制です。1分あたりの単価は、利用する分数によって変わります。そのため、費用を見積もるときは、月にどれくらい電話対応を音声AIに任せるかを確認しておきましょう。

ライセンス以外に掛かる費用

Zoom Phoneの費用は、ライセンス料金だけで決まるわけではありません。通話量や利用する機能、導入方法によって、追加の費用がかかる場合があります。見積もりを確認するときは、次の費用も含まれているか確認しましょう。

主な機能 できること
通話料(従量課金ライセンスの場合) 従量課金プランでは、電話をかけた分だけ通話料がかかります。料金は通話時間や発信先によって異なります。
音声AIによる電話対応の利用料 音声AIが電話に応答する機能は、利用時間に応じた従量課金です。1分あたりの単価は、利用する分数などによって変わります。
Zoomの有償ライセンス Zoom Phoneとは別に、Zoom Workplaceなどの有償ライセンスが必要になります。契約内容を確認しましょう。
電話番号に関する費用 追加の電話番号を使う場合や、現在の電話番号を移行する場合に、費用がかかることがあります。
初期設定・導入支援費用 電話番号や着信ルールの設定、利用者への説明などを外部に依頼する場合にかかります。
電話機・ヘッドセットの購入費用 パソコンやスマートフォンではなく、専用の電話機やヘッドセットを使う場合に必要です。
ネットワークの整備費用 通話を安定させるために、インターネット回線やネットワーク機器の見直しが必要になる場合があります。
連携サービスの利用料 CRMやSFAなど、Zoom Phoneと連携するサービスを利用する場合、そのサービスの契約や設定に別途費用がかかることがあります。

 

これらの費用がすべての企業で発生するわけではありません。従量課金の通話料や音声AIの利用料など、自社の使い方によって変わる費用もあります。ライセンス料金だけでなく、必要な機能や導入支援を含めた総額で整理しましょう。

Zoom Phoneを導入すると電話コストは下がるか

Zoom Phoneを導入すると、PBXの維持費や通話料などを減らせる場合があります。ただし、ライセンス料金や導入費用が新たにかかるため、必ずコストが下がるとは限りません。現在の電話環境にかかっている費用と、導入後の費用を比べて判断しましょう。

削減できる可能性がある費用

Zoom Phoneでは、電話の仕組みをクラウド上で管理します。そのため、次のような費用を減らせる可能性があります。

費用カテゴリー 詳細
PBX機器の購入・更新費用 オフィスに新しく設置するPBX機器の購入や、古くなった機器の入れ替えが不要になる場合があります。
PBXの保守費用 PBX機器の点検や修理にかかる費用を減らせる場合があります。
固定電話機の費用 パソコンやスマートフォンを電話として使うことで、固定電話機の購入台数を減らせる場合があります。
電話の通話料 通話料定額のライセンスから発信する運用に変えることで、電話の通話料を見直せる場合があります。
録音システムの費用 電話の録音システム等を別で利用している場合、Zoom Phoneの通話録音を利用できれば、別の録音システムにかかる費用を減らせる可能性があります。
電話環境を管理する手間 電話機や設定を一元管理できるため、社員の入退社や異動にともなう設定作業を減らせる場合があります。

 

逆に増える可能性がある費用

一方で、Zoom Phoneの導入や利用にあたっては、次の費用が増えることがあります。

費用カテゴリー 詳細
初期設定・構築費用 電話番号や自動応答、着信の振り分けなどを設定する費用がかかる場合があります。
ライセンス料金 利用人数分だけライセンス購入が必要になるので、人数やプランによっては料金が増える可能性があります。
ネットワークの整備費用 Zoom PhoneはクラウドPBXです。安定した通話に必要なインターネット回線やネットワーク機器を準備する費用がかかることがあります。
ヘッドセット・電話機の購入費用

パソコンでの利用を想定する場合、イヤホンやヘッドセット等の購入が発生する可能性があります。また、固定電話機でZoom Phoneを利用したい場合、Zoom Phoneに対応した固定電話機を購入する必要があります。

電話番号の移行費用 現在使っている電話番号を引き継ぐ場合、移行にかかる費用や手続きが必要になることがあります。

 

電話コストを整理する時は、PBXや通話料だけでなく、保守費用、録音システムといった外部ツール、電話機、管理にかかる手間、電話番号移行なども含めて確認しましょう。場合によっては、既存のキャリアへの確認も必要です。Zoom Phoneのライセンス料金や導入費用と合わせて比べることで、自社にとって費用を抑えられるか判断しやすくなります。

Zoom Phone導入による電話コスト削減のモデルケース

コストの削減が可能なモデルケースとして、人材紹介会社で従業員50名がZoom Phoneを利用するケースを紹介します。ここでは、営業担当者30名は外線発信が多く、その他の社員20名は受電が中心という設定です。

従業員50名の電話コスト比較

現在の電話環境では、営業担当者1人が1日30分、その他の社員1人が1日5分通話するとします。通話料を1分15円、月20営業日として計算すると、年間の通話料は営業部門が324万円、その他の部門が36万円です。さらに、PBX費用が年間4万8,000円かかるため、電話関連費用は年間364万8,000円となります。

Zoom Phoneでは、発信が多い営業担当者30名に国内通話料定額のライセンスを、受電が中心の社員20名に従量課金のライセンスを割り当てます。全員を同じプランにするのではなく、電話の使い方に合わせて分けることで、通話料を抑えやすくなります。

この構成で試算したZoom Phoneの年間費用は、ライセンス料と通話料、Zoomの有償ライセンスを合わせて184万1,392円です。現在の電話環境と比べると、年間で180万6,608円、約49.5%の削減となり、月あたりでは約15万1,000円の削減が見込めます。

本試算はあくまで、一定の条件をもとにしたモデルケースです。実際の費用は、利用人数や通話量、契約内容などによって異なり、コスト削減を保証するものではありません。一方、ここで紹介したモデルケースのように、外線発信による通話料が多くかかっている企業では、通話量に合ったライセンスを選ぶことで、コスト削減効果を高い確率で見込むことができます。

Zoom Phoneが向いている企業

Zoom Phoneは、電話をよく使う企業や、社員が場所を問わず電話に出られる環境を整えたい企業に向いています。たとえば、次のような業種や企業で活用しやすいでしょう。

外線発信が多い企業
人材紹介会社、営業代行会社、不動産会社、保険代理店など、営業や顧客フォローで電話をよくかける企業です。通話量に合ったプランを選ぶことで、通話料を管理しやすくなります。

複数の拠点がある企業
小売業や物流業、製造業、介護・福祉サービスなど、複数の店舗や事業所で電話を使う企業に向いています。拠点ごとに分かれている電話環境をまとめて管理しやすくなり、複数拠点の維持にかかる費用や手間を見直せます。

リモートワークを実施している企業
IT企業、コンサルティング会社、人材紹介会社など、社員が自宅や外出先で働く機会の多い企業です。パソコンやスマートフォンから会社の電話を利用できます。

社員のスマートフォンやパソコンで電話したい企業
営業担当者が外出先で電話を掛けたり受けたりする企業に向いています。

通話録音やAI要約を活用したい企業
人材紹介会社、不動産会社、営業部門、カスタマーサポート部門など、電話でのやり取りを記録・確認したい企業です。通話録音やAI要約を、対応内容の確認や社員教育に役立てられます。利用できる機能や条件は、契約内容をご確認ください。

業種だけでなく、社員数や通話量、働く場所によっても適したプランは変わります。自社の電話の使い方を整理し、どのような機能が必要かを確認してから導入を検討しましょう。

Zoom Phoneが向いていない可能性がある企業

Zoom Phoneは多くの企業で使えますが、電話環境や必要な機能によっては、導入前に十分な確認が必要です。次のような企業は、ほかのサービスが有効な可能性もあります。

インターネット環境が不安定な企業
Zoom Phoneはインターネットを使って通話するため、回線が不安定だと、通話が途切れたり音声が聞き取りにくくなったりすることがあります。導入前に、社内のネットワーク環境を確認しましょう。

電話を使う社員がごく少ない企業
利用人数が少ない場合、ライセンス料金が負担になることがあります。現在の電話料金と、導入後に必要な費用を比べて検討しましょう。

社内に導入や設定を担当できる人がいない企業
電話番号の設定や着信ルールの作成など、導入時には設定作業が必要です。社内で担当するのが難しい場合は、販売会社などから導入支援を受けられるか確認しましょう。


これらに当てはまる場合でも、導入できないとは限りません。自社の電話の使い方や必要な機能、ネットワーク環境を整理し、導入方法や支援体制を含めて検討することが大切です。

Zoom Phone導入までの流れ

Zoom Phoneを導入するときは、現在の電話の使い方や必要な電話番号を確認してから、設定や切り替えを進めます。一般的な流れは次のとおりです。

1. 現在の電話環境を整理する
利用中の電話番号や電話機、PBX、回線、通話料金などを確認します。現在の契約内容も確認しておきましょう。

2. 利用人数と通話量を確認する
誰が電話を使うのか、どのくらい電話をかけたり受けたりするのかを整理します。通話量が分かると、従量制と定額制を選びやすくなります。

3. 電話番号を引き継げるか確認する
現在使っている電話番号をZoom Phoneでも使いたい場合は、番号を移行できるか確認します。番号や契約内容によっては、移行できない場合があります。

4. 料金プランを選ぶ
利用人数、電話番号の種類、通話量をもとに、必要なライセンスや料金プランを選びます。

5. 電話番号の移行と初期設定を行う
電話番号の移行手続きを進めながら、利用者や内線番号、自動応答、着信の振り分けなどを設定します。

6. テスト運用を行う
電話をかける・受ける、転送する、音声を確認するなど、必要な機能が使えるかを試します。問題があれば、全社で使い始める前に設定を調整します。

7. 全社で利用を開始する
テストで問題がないことを確認したら、利用者へ操作方法を案内し、全社で使い始めます。

電話番号の移行や初期設定には時間がかかることがあります。利用開始日から逆算して、早めに準備を始めましょう。

まとめ|Zoom Phoneの料金は使い方に合わせて選ぼう

Zoom Phoneの料金は、利用する人数や電話番号の種類、通話量によって変わります。電話をかける回数が少ない場合は従量課金、多い場合は国内通話料定額のプランが候補になります。

また、全員が同じプランを使う必要はありません。営業担当者には定額プラン、受電が中心の社員には従量課金プランというように、電話の使い方に合わせてライセンスを振り分ける方法もあります。

導入費用を比べるときは、ライセンス料金だけでなく、通話料や電話番号の費用、初期設定費用なども含めて計算することが大切です。現在の電話料金や通話時間、利用人数を整理して見積もりを取り、自社に合ったプランを選びましょう。

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